メタボリック検診ガイド

メタボ健診は「40～74歳（健康保険の場合、被扶養者含む）」の国民健康保険、各健康保険組合、共済組合などの医療保険加入者が対象者となっていますが、メタボ健診を受診するには具体的にどれほどの料金（費用）がかかるのでしょうか？

	メタボ健診の料金（自己負担額）

メタボ健診は当然、各健康保険が適用されますが、無料で受診できるわけではありません（一部市区町村では無料となっているようですが）。


国が国民健康保険を運営する各市区町村、各健康保険組合、共済組合にメタボ健診を実施するよう義務付けたにもかかわらず、受診するのに料金がかかるのは納得できないかもしれませんが、メタボ健診によってメタボリックシンドロームを早期発見し、生活習慣病、心臓病、脳卒中を予防、早期治療できると考えれば、結果的には医療費が安くなることが予想されているのです（まさにそれが狙いです）。


ではメタボ健診（特定健康診査）を受診する際には具体的にどれほどの料金（費用）が必要となるのでしょうか？


一般的にメタボ健診は健康診断に＋して行われる事が多く、各市区町村（自治体）、加入している健康保険（医療保険）によって料金（自己負担額）は異なりますが、『0～3,000円ほど』となっているようです。


ただ市区町村によっては3,000円以上の料金（自己負担額）がかかる場合もありますので、必ずご自分がお住まいの自治体、または加入している健康保険組合、共済組合等へお問い合わせください。

	メタボ健診と医療費控除

一部の市区町村を除いてメタボ健診の受診料は有料となっていますが、ではメタボ健診の受診料（保健指導料含む）は医療費控除の対象となるのでしょうか？


答えから言うと「以下の数値基準を満たし、かつ高血圧症、高脂血症（脂質異常症）、糖尿病と同等の状態であると認められる方のみ、メタボ健診費用（保健指導料を含む）は医療費控除の対象となります。


簡単に言うとメタボ健診を受けたがメタボリックシンドロームと診断されなかった方はメタボ健診の受診料は医療費控除の対象とはならず、仮にメタボリックシンドローム（予備群）と診断され特定保健指導の対象となった場合でも以下の数値を満たしていない場合には医療費控除の対象とはならないのです。


ちなみにメタボと診断され保健指導を受けた場合で、メタボを解消するために購入した食品、運動用具等は医療費控除の対象外ですので注意しましょう！

項目	メタボ健診の数値	医療費控除対象数値
血糖値	空腹時血糖値が 100mg/dl以上 または HbA1c 5.6％以上	空腹時血糖値が 126mg/dl以上 または HbA1c 6.5%以上
脂質	中性脂肪が 150mg/dl以上 または HDLｺﾚｽﾃﾛｰﾙ 40mg/dl未満	中性脂肪が 150mg/dl以上 または HDLｺﾚｽﾃﾛｰﾙ 40mg/dl未満 または LDLｺﾚｽﾃﾛｰﾙ 140mg/dl以上
血圧	収縮期血圧 130mmHg以上 または 拡張期血圧 85mmHg以上	収縮期血圧 140mmHg以上 または 拡張期血圧 90mmHg以上

※メタボ健診では予備群も抽出し保健指導を行いますが、医療費控除はそもそも病気の治療に必要な費用のみが対象となっていますので、メタボ健診を受けたがメタボでなかった方、または予備群の方の受診料は医療費控除の対象とはならないため、上記の通りメタボ健診で保健指導を受けるかどうかの数値と医療費控除の対象となる数値は異なっていますので注意しましょう！


医療費控除を受けるためにはメタボ健診を行った病院等から発行された領収書等を確定申告書に添付して行います。


医療費控除について詳しくは⇒医療費控除を参照してください。

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