メタボ検診（メタボリック検診）とは健康保険法の改正によって2008年（平成20年）4月1日からスタートした、「40〜74歳（健康保険の場合、被扶養者含む）」の健康保険組合などの医療保険加入者（毎年度4月1日現在で加入している者）に対して実施される特定検診のことで、いわゆるメタボリックシンドローム（メタボリック症候群）を抽出し、メタボリックシンドローム（予備軍含む）と診断されると保健師や管理栄養士によって、それぞれの状態に応じた保健指導を受けることとなっているのです。
| メタボ検診の目的 | |
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近年、糖尿病、高血圧、脂質異常症など、生活習慣が原因による生活習慣病患者が増加し、生活習慣病患者によって国民医療費全体の約1/3を占めているといわれており、このまま何も対策をしなければ今後も医療費が増加していき、国の財政を大きく圧迫する事が予想されています（生活習慣病が引き金となり、ガン、脳卒中、心臓病にも繋がるため、実際には生活習慣病患者によってかなりの医療費を占めているのです）。
そこで生活習慣病患者（予備軍含む）を減らせば医療費も抑えられると考え、メタボリックシンドロームは「高血糖・高脂血症（脂質異常症）・高血圧」の生活習慣病を発症していることから、メタボ検診（特定検診）の義務化が始まったのです（メタボ検診は生活習慣病を調べる検診ともいえます）。
メタボリックシンドローム（生活習慣病）と自覚していない方はもちろん、メタボリックシンドロームと自覚している方でも、自分から率先してメタボ予防対策を行う方が少ないため、国が医療費を抑える目的でメタボ検診を義務化させることとなったのです！
当然、メタボ検診を始める事によって当初はかなりの費用（メタボ検診を行える施設の完備など）が必要となりますが、将来的には・・・
◎メタボ検診スタート
⇒メタボリックシンドロームを早期発見、早期対策
⇒生活習慣病の予防
⇒脳卒中、心臓病の予防
⇒医療費削減
となり、この目的が達成されれば医療費を大幅に削減できると国（厚生労働省）が見込んでいるようですが、実際問題、生活習慣病の発症を遅らせても結局他の病気などになって生涯当たりの医療費は変わらないのではないか？タバコを規制した方がよっぽど医療費削減に効果的ではないか？などと言った意見もありますが、こればかりは国が決めた事なので、とりあえずは見守るしかありませんね・・・
※メタボ検診は医療保険加入者に対してではなく、国が国民健康保険を運営する各市区町村、各健康保険組合、共済組合に対して、対象となる医療保険加入者にメタボ検診を実施するよう義務付けているのです。
| メタボリック検診のメリット・デメリット | |
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〜メタボ検診のメリット〜
・メタボリックシンドローム、生活習慣病の早期発見ができ、専門家（医師・保健士・管理栄養士）のサポートを受け、生活習慣病の予防、対策が可能。
〜メタボ検診のデメリット〜
・義務化によって半強制的に？検診を受けなければならず（受診しなくても罰則はありません）、検診費用は基本的に有料（市区町村によって異なる）。ただメタボリックシンドロームを早期発見し、早期対策、治療を行えば生活習慣病を予防できますので、結果的に医療費は安くなる事が予想されます。
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メタボリックシンドローム（metabolic syndrome）とは、「メタボリック症候群・内臓脂肪症候群・代謝異常症候群」とも呼ばれている、内臓脂肪型肥満に＋して「高血糖・高脂血症（脂質異常症）・高血圧」などの生活習慣病が重なった状態の事です。
メタボ検診は、「男女とも40〜74歳（健康保険の場合、被扶養者含む）」の国民健康保険、健康保険組合などの医療保険加入者、全員が対象となっていますので、国民健康保険を運営する市区町村、各健康保険組合は対象年齢（40〜74歳）のサラリーマン（被扶養者含む）、自営業者などに対してメタボ検診を受診させる義務を負っているのです！
メタボ検診は以下の項目において検査され、検査結果によって「動機づけ支援・積極的支援」に分類され、どちらかの支援の対象となった場合は個別に医師、保健士、管理栄養士によって「面接・メール・電話・FAX・手紙」などのサポート（食事・運動指導）を受けながらメタボ解消を目指していく事となります。
上記の通り、メタボ検診の判定はかなり厳しい？ので、男性は2人に1人（約50％）、女性は5人に1人（約20％）、男女合わせて約2,000万人がメタボ検診に引っかかる、いわゆるメタボリック症候群（予備軍含む）と診断されると予想されています。
メタボ検診が2008年（平成20年）4月1日からスタートし、「義務化」となっていることから、もしもメタボ検診を受けなかったり、メタボリックシンドロームと診断された場合、ペナルティ（罰則・罰金）があるのかどうかが気になる方が多いようです。
以上のことから医療保険加入者自身はペナルティ（罰金・罰則）がありませんが、各健康保険組合は上記の義務内容を達成しなければペナルティを科せられ、ペナルティを科せられてしまうと各健康保険組合の財政を圧迫することとなるため、各健康保険組合は必死に医療保険加入者に対してメタボ検診を受診するよう働きかける事が予想されますので、結果的に医療保険加入者は半強制的に？メタボ検診を受診させられる事となるのではないでしょうか？（受診率が低ければ、結果的に保険料が上がる可能性もありますので、対象年齢の方は健康管理のため、将来的な保険料のためにも受診する事をオススメします）
メタボ検診は「40〜74歳（健康保険の場合、被扶養者含む）」の国民健康保険、各健康保険組合、共済組合などの医療保険加入者が対象者となっていますが、メタボ検診を受診するには具体的にどれほどの料金（費用）がかかるのでしょうか？
メタボ検診はどのようにして受けるの？
会社員、個人事業主などによって異なります。
まずメタボ検診は一般的に健康診断に＋して行われる事が多く、会社員（サラリーマン）など企業に勤める方でメタボ検診の対象年齢（40〜74歳）であれば会社から健康診断（＋メタボ検診）の通知があると思います。
メタボ検診が義務化されたと聞いて、メタボ検診対象年齢（40〜74歳）にもかかわらずメタボ検診を受診しなかった場合、罰金、罰則などのペナルティがあると思われている方もいるようですが、メタボ検診はあくまでも国が医療保険者（市区町村、健康保険組合、共済組合など）に対して実施するように義務付けているだけですので、医療保険加入者がメタボ検診を受けなかったとしても何もペナルティ（罰金・罰則）はありません。
メタボ検診が始まりましたので対象年齢の方（40〜74歳）、またはそうでない方も、生活習慣病予防、健康維持のためにもメタボリックシンドロームを予防、対策する事は健康的な生活を送るためには欠かせません。
逆にメタボ予防、ダイエットのためにと、激しい運動、無理な運動をすると身体を壊してしまう可能性もありますし、長続きせず、さらに運動がストレスとなってしまい逆効果になることも考えられるので注意が必要です。
メタボリックシンドローム（メタボリック症候群）、生活習慣病を予防、治療していくためには、まずは自分の「体脂肪率・内臓脂肪率」を正確に知る事も必要です。
